会計店員にカード情報を盗まれる可能性と、その場合の金銭被害について解説！
クレジットカードで店舗会計を済ます際、会計店員がそのカードを読み取り端末 (リーダー) に通す光景はよく見かけます。
その際、通す作業を客前でやる場合もあれば、端末がレジから少し離れた場所にある等の理由で、店員が客から数メートル離れた位置までカードを持って行ってしまう場合もあります。
もし後者の場合、客とカードの一直線上の間に店員が立つことで、一時的にカードを客側から見えなくし、その間にスマホの無音カメラ等でそのカードの情報 (会社名/ 国際ブランド/ 番号/ 名義/ セキュリティコード/ 有効期限) を盗むことが可能になります。
(出典：突然クレジットカードが使えなくなる理由)
もちろんそういう犯罪行為をする悪い店員は限りなくゼロでしょうが、理屈的には可能です。
クレジット決済を多用する私は実は結構心配性で、会計店員がレジの奥にカードを持っていくと毎回、そのような犯罪行為の発生を心配をしてしまいます。
(私のように、こういう心配をする人は少なからずいると思います)
そしてもしカード情報が盗まれ際に最も考えられる被害は、その情報にてネット通販で買い物されることです。
そこで盗難カード情報にてネット通販での買い物が可能なのかどうかについて、楽天カードのサポートに電話 (0570666910) で色々聞いてみました！
(この電話により、盗難カード情報でネット通販が可能な否かという一般論がおおまかに把握できました)
楽天カードへの電話で分かったこと
まず結論から言うと、第三者 (カード情報の盗難者) が盗んだ情報でネット通販できるか否かは、各通販の決済システムによるので、出来る出来ないは利用通販により結論が異なるというものでした！
この出来る出来ないは、通販利用者 (通販アカウント) の名義と決済カード (盗難カード) 名義が異なるような決済を、その通販会社が有効にしてるか否かで分岐するようです。
(通販は自分のアカウントから行うものなので、盗難カード決済だと、アカウント名義 (第三者の名前) と決済カード名義 (カード保有者の名前) が異なるという、不自然な状態が発生します)
ここで2つの名義が不一致でも決済可にしてる通販だと、その決済 (買い物) は有効になり、残念ながらカード保有者 (カード情報を盗まれた人) にその買い物代金の支払い請求が来てしまいます。
一方、名義の一致を要求する通販だと、その決済は無効になり、カード保有者に金銭的被害が発生することはないようです。
ですが実質的には、決済 (注文) 画面で買い物に必要な項目 (届け先住所・電話番号・16桁のカード番号・国際ブランド・カード名義人・セキュリティコード等) をすべて埋めていれば、名義の一致・不一致に関わらず、その決済を有効にしてる通販会社は多いと思われます！
(楽天カード決済の場合、注文画面で要求された情報をすべて入力してあれば、本人利用でも第三者利用でも基本的にはその決済は有効になり、その決済代金が後日本人に請求されるという回答でした)
つまりカード決済に必要な項目をすべて入力してあれば、通販会社側はその決済人が本人なのか？第三者なのか？ということはあまり気にしませんし、カード会社側は本人の登録口座から決済代金の引落を粛々と実行するということなのです。
通販会社・カード会社の双方のこの態度は、カード保有者本人からすると少し冷たい気がします。
しかし楽天サポートによれば、
「そもそもカード情報の保持は保有者側にも一部責任があり、この責任を負いたくない人は、カード保有自体を諦めた方がいい！」
というようなことを言われました。(←実際はもう少し優しい言い方でした)
楽天サポートのこの言い分はまったく正しく、不正利用のリスクを負いたくない人は、店舗でのカード利用を控えたり、カード保有をやめたりするべきだと私は思います！
とは言え、カード会社はしっかり不正利用対策をしています！
通販代金の引落を粛々と行うカード会社ですが、そんな彼らも不正利用対策をちゃんと用意しています。
カード会社は自社発行のカード1枚1枚の利用状況の傾向 (利用地域・利用額・買い物ジャンル等) を大まかに把握していて、もしその傾向から大きくずれる利用が起きると、カード会社は一時的にそのカードを使えなくします。
例えば京都周辺で主に利用されてたのが、あるタイミングを境に北海道で使われるようになり、利用額も継続的に跳ね上がり (月5万円以内 ⇒ 月30万円超とか)、過去の購入履歴にないジャンルの商品が頻繁に買われるような状況が、一時利用停止のイメージになります。
(カード保有者本人がその証拠 (申込時の住所・生年月日・電話番号等を正確に回答) とともにカード会社に連絡すれば、一時利用停止は解除されます)
もちろんこの仕組みは完全ではなく、本人利用で一時停止になったり、第三者利用にもかかわらず停止しないこともありますが、それでも不正利用の可能性がそれなりに下がることは確実です！
あと、万一不正利用が起きても、その旨をカード会社・警察の双方に伝えることで、伝えた日から60日遡り、それ以降の経済的被害を全額チャラにしてもらえる免除制度もあります。
なのでカード利用明細を定期的に (月1回とか) 確認し続ければ、たとえ自分が不正利用の犯罪に巻き込まれても、実質的に被害を受けないのです！
(全額免除期間を過ぎたタイミングで不正利用に気づいたり、たとえ気づいてもそのまま放置したりしていれば、かなりの高確率でその不正利用分はカード保有者本人に支払義務が発生します)
ということでカード保有者は、通販会社/ カード会社に不正利用対策をすべて丸投げするのではなく、
「会計店員が自分のカード情報を盗もうとしてないか？」
「身に覚えのない請求がないか、月1回ぐらいは利用明細を精査する習慣を付けよう！」
という攻めの態度で、カードライフを送りましょう。
(楽天サポートの回答が一部曖昧だったので、当記事の内容はあくまで参考程度という認識でお願いします)
■補足：楽天カードサポートに電話する人は必読！
サポート番号 (0570666910) はナビダイヤルで、60秒ごとに10円の通話料が発生します。
なのでサポートに繋がり次第、単刀直入に折り返してもらいたい旨を伝え、なるべく通話料が発生しないようにしましょう！
